Pre-purchase and One-year Post-survey of Cases Using the Subsidy Program for the Purchase of Adult Hearing Aids in Niigata Prefecture

新潟県では2023年７月に全国に先駆けて成人補聴器購入費助成制度が県下全市町村での施行に至った. 本研究では制度で購入した補聴器が有効に活用されているか, 認知症予防や QOL 改善に寄与しているかを確認するため, 新潟県全体で助成制度を利用して補聴器を購入した症例の全体像と１年後の経過を調査した. 対象は新潟県内の耳鼻咽喉科において助成制度で補聴器を購入した18歳以上の症例とし, 購入時と１年後にアンケートおよび初期認知症徴候観察リスト (Observation List for early signs of Dementia: OLD) による調査を行い762例のデータを得た. 購入時の年齢は中央値78歳であり, 後期高齢者が半数を超えていた. １年後の補聴器使用率は93.8％と良好であり, 満足度も88.5％と高かった.１年後アンケートの回収率が34.1％と低く非回収者に対する検証継続は必要であるが, 助成制度で購入された補聴器は有効に活用されていると考えられた. OLD は１年後における補聴器使用群と非使用群で検討した (216例). OLD スコアはいずれの群においても１年後の変化を認めず, 補聴器による認知症予防の効果は明確にはできなかった. しかし, 補聴器使用群において「いつも同じ話を繰り返す」という項目が１年後に改善しており, 補聴器による認知症予防効果の機序を推測する一助となると考えられた.